【2026年最新】タイムレコーダーの選び方｜失敗しないための5つのポイントとおすすめ2選

公開日：2026/02/20

2026/02/20 10:05 | ©日本機器通販

「タイムレコーダーの選定、何から手をつければ良いか分からない…」

働き方改革が進み、正確な勤怠管理の重要性が増す中で、自社に最適なタイムレコーダーを見つけることは、多くの企業にとって喫緊の課題です。しかし、タイムカード式、ICカード式、PC連携型など、種類も機能も多岐にわたるため、どれを選べば良いか迷ってしまうことも少なくありません。この記事では、「タイムレコーダー選び方」で検索するあなたが抱える疑問を解消し、自社の規模や働き方に合ったタイムレコーダーを見つけるための具体的な5つのポイントを解説します。さらに、SEIKO Z150とMAX ER-110SUW/USBという、それぞれ異なる強みを持つおすすめモデルを比較しながらご紹介。この記事を読めば、勤怠集計の負担を減らし、より正確で効率的な勤怠管理を実現できるはずです。

タイムレコーダーの種類とそれぞれの特徴

タイムレコーダーと一口に言っても、その種類は多岐にわたります。自社の働き方や規模、予算に最適な一台を選ぶためには、それぞれのタイプが持つ特徴を理解することが重要です。ここでは、主なタイムレコーダーの種類とそのメリット・デメリットを解説します。

タイムカード式

タイムカード式は、従業員が専用のタイムカードを機械に差し込んで打刻する、最も広く普及しているタイプです。導入コストが安く、操作がシンプルなため、小規模な店舗やオフィスで導入しやすいのが特徴です。しかし、打刻データはタイムカードに印字されるのみで、集計は手作業で行う必要があるため、従業員数が多い場合や、複雑な勤務体系の場合は集計に手間がかかる点がデメリットです。また、代理打刻などの不正打刻のリスクも考慮する必要があります。

ICカード式

ICカード式は、SuicaやPasmoのようなICカードをタイムレコーダーにかざして打刻するタイプです。従業員は普段使用している社員証や交通系ICカードをそのまま利用できる場合もあり、カード管理の手間が少ないのがメリットです。打刻データはデジタルで記録されるため、PCと連携して自動集計することも可能で、勤怠管理の効率化に貢献します。ただし、ICカードの発行費用や、紛失時の再発行といった管理コストが発生する可能性があります。

生体認証式

生体認証式は、指紋や顔、静脈など、個人の身体的特徴を利用して打刻するタイプです。本人以外は打刻できないため、代理打刻などの不正を完全に防止できる点が最大のメリットと言えます。セキュリティレベルが非常に高く、正確な勤怠管理を実現したい場合に最適です。一方で、導入コストが高価になる傾向があり、認証に多少時間がかかる場合があること、また、衛生面への配慮が必要になることもあります。

PC・スマートフォン連携型

PC・スマートフォン連携型は、PCのWebブラウザや専用のスマートフォンアプリから打刻を行うタイプです。インターネット環境があれば場所を選ばずに打刻できるため、テレワークや外出先での直行直帰が多い企業に非常に適しています。打刻データはクラウド上で一元管理され、自動集計や給与計算システムとの連携も容易です。専用のタイムレコーダー端末が不要な場合が多く、初期費用を抑えられることもありますが、従業員各自がPCやスマートフォンを持っていることが前提となります。

タイムレコーダー選びで失敗しないための5つのポイント

タイムレコーダーの種類を理解したところで、次に自社に最適な一台を選ぶための具体的なポイントを見ていきましょう。ここでは、失敗しないための重要な5つの視点をご紹介します。

1. 打刻方式：自社の働き方に合わせる

タイムレコーダーを選ぶ上で最も基本となるのが「打刻方式」です。従業員がどこで、どのような形で勤務しているかによって、最適な方式は異なります。オフィス勤務が中心であればタイムカード式で十分な場合が多いですが、テレワークや直行直帰が多い場合は、PCやスマートフォンから打刻できるタイプが適しています。ICカードや生体認証は、セキュリティを強化したい場合や、打刻の手間を減らしたい場合に有効です。自社の多様な働き方を考慮し、従業員がストレスなく利用できる方式を選びましょう。

2. 印字回数：必要な記録項目を確認する

タイムレコーダーの印字回数とは、1日に何回時刻を記録できるかを示すものです。一般的に「2欄印字」「4欄印字」「6欄印字」といった種類があります。出勤と退勤のみを記録するシンプル運用であれば「2欄印字」で十分です。しかし、休憩時間の取得や外出・戻り、残業開始・終了など、より詳細な記録が必要な場合は「4欄」や「6欄」が適しています。自社でどのような項目を記録したいのかを明確にし、それに合った印字回数のモデルを選ぶことが重要です。

3. 集計機能：業務効率化に直結する機能

勤怠管理の業務効率化を考える上で、タイムレコーダーの「集計機能」は非常に重要なポイントです。手作業での集計は時間と手間がかかり、ミスが発生するリスクも高まります。自動集計機能が搭載されていれば、毎日の打刻データから月間の勤務時間や残業時間などを自動で計算してくれるため、大幅な業務効率化が期待できます。さらに、PC連携や給与計算ソフトとの連携機能があれば、集計データをそのまま活用できるため、二重入力の手間を省き、よりスムーズな給与計算が可能になります。集計作業の負担をどこまで減らしたいかを考慮して選びましょう。

4. 対応人数：従業員数に合ったモデルを選ぶ

タイムレコーダーには、それぞれ対応できる従業員数の上限が設定されています。例えば、小規模な店舗やオフィスであれば数名〜数十名対応のモデルで十分ですが、従業員が100名を超えるような企業では、より多くの人数に対応できるモデルや、複数台の導入、あるいは勤怠管理システムとの連携を検討する必要があります。また、将来的な従業員の増員計画も考慮に入れ、余裕を持った対応人数のモデルを選ぶことで、後々の買い替えや追加導入の手間を省くことができます。

5. その他の機能：パスワードや特殊勤務マークなど

基本機能以外にも、タイムレコーダーには様々な便利機能が搭載されています。例えば、不正打刻を防止するための「パスワード機能」や、テレワーク、出張、有給休暇といった多様な勤務形態に対応できる「特殊勤務マーク」は、現在の多様な働き方に対応するために役立ちます。また、時給計算機能や、給与計算ソフトとのデータ連携機能があれば、集計後の作業も効率化できます。自社特有のニーズや課題を洗い出し、それらを解決できる機能が搭載されているかを確認して選びましょう。

おすすめタイムレコーダー紹介

ここからは、数あるタイムレコーダーの中から、特に中小企業や店舗におすすめできる2つのモデル、「SEIKO Z150」と「MAX ER-110SUW/USB」を詳しくご紹介します。それぞれの特徴や、どのような企業に適しているのかを具体的に見ていきましょう。

SEIKO Z150の主な特徴

セイコータイムレコーダー Z150 タイムカード1箱付属の商品ページ｜日本機器通販

出退勤・休憩・残業の記録を正確に管理できる多機能タイムレコーダー。 2欄印字集計（実働・残業時間計算）・6欄印字（出退勤・休憩・外出記録）を選択可能で、集計機能最大50人対応。片面カードで1か月分の打刻を簡単管理し、省エネ設計（待機時

nihonkiki.com/products/detail/1321

SEIKO Z150は、「6欄印字機」と「2欄集計機」の機能を一台で兼ね備えた、まさに「一台二役」のタイムレコーダーです。通常、詳細な打刻記録が必要な場合は6欄印字機、集計機能が必要な場合は集計機と分かれることが多い中、Z150は両方のニーズに応えられます。

主な特徴は以下の通りです。

ポイント	具体的な工夫
多機能性（一台二役）	従業員の出退勤時刻を6回まで印字できる「6欄印字」と、休憩時間を差し引いた実労働時間数や残業時間数を月間集計できる「2欄集計」の両方に対応しています。
集計機能	月間の実労働時間数や残業時間数を自動で集計し、タイムカードに印字できるため、手計算による集計作業を大幅に削減できます。
セキュリティ機能	不正な設定変更を防ぐためのパスワード機能が搭載されており、セキュリティ面も安心です。
コストパフォーマンス	多機能ながら比較的低価格で導入できるため、初期費用を抑えたい企業に適しています。
PC連携	打刻データをPCに取り込んで利用することはできません。集計結果はタイムカードに印字される形になります。

SEIKO Z150をおすすめする企業

SEIKO Z150は、以下のような企業に特におすすめです。

コストを抑えたい企業: 初期費用を抑えつつ、充実した勤怠管理機能が欲しい企業。
手作業での集計を効率化したい企業: 月間の労働時間を自動で集計し、タイムカードに印字したい企業。
詳細な打刻記録と集計の両方を一台で実現したい企業: 出退勤だけでなく、休憩時間なども含めた詳細な打刻記録を残しつつ、集計も行いたい企業。

MAX ER-110SUW/USBの主な特徴

マックスタイムレコーダー ER-110SUW/USB｜PC集計タイプ｜の商品ページ｜日本機器通販

USBメモリを使用して打刻データをCSV形式でパソコンに取り込み、勤怠集計作業を効率化します。電波時計搭載で常に正確な時刻を表示し、テレワークや出張などの特殊勤務マークの打刻や、カタカナでの名前印字も可能です。最大50名まで対応し、

nihonkiki.com/products/detail/15683

MAX ER-110SUW/USBは、USBメモリによるデータ出力機能が特徴のタイムレコーダーです。PCでのデータ活用を前提とした勤怠管理を効率化したい企業に適しています。

主な特徴は以下の通りです。

ポイント	具体的な工夫
PC連携によるデータ活用	打刻データをUSBメモリ（CSV形式）に出力し、PCで集計・加工を自由に行えます。
多様な勤務形態への対応	遅刻、早退、休日出勤などを特殊勤務マークで印字し、勤務状況を分かりやすく把握できます。
氏名印字による識別性向上	タイムカードに従業員名をカタカナで印字でき、複数名での利用時に誰のカードか容易に判別できます。
電波時計による正確な時刻管理	電波を受信して時刻を自動修正するため、常に正確な時刻での打刻が可能です。
中規模事業所に対応する集計人数	最大60名までの集計に対応しており、中規模の事業所での利用に適しています。

MAX ER-110SUW/USBをおすすめする企業

MAX ER-110SUW/USBは、以下のような企業に特におすすめです。

PCでの集計作業を効率化したい企業: 打刻データをPCに取り込み、既存の給与計算ソフトや勤怠管理システムと連携させたい企業。
多様な勤務形態に対応したい企業: テレワークや変形労働時間制など、複雑な勤務状況を正確に管理したい企業。
従業員の管理を容易にしたい企業: タイムカードに氏名を印字して、管理の手間を減らしたい企業。
正確な時刻管理を重視する企業: 常に正確な時刻で打刻を行いたい企業。

タイムレコーダー導入のメリット・デメリット

導入のメリットとデメリット

タイムレコーダーを導入することは、勤怠管理における多くの課題を解決し、業務効率を向上させる可能性を秘めています。しかし、導入にあたってはメリットだけでなく、考慮すべきデメリットも存在します。ここでは、それぞれのポイントを具体的に解説します。

メリット

ポイント	具体的な工夫
正確な労働時間把握	従業員の出退勤時刻を正確に記録し、サービス残業の防止や適切な給与計算、労使間のトラブル未然防止に繋げます。
集計作業の効率化	自動集計機能やPC連携を活用し、手作業での集計時間を大幅に短縮し、ミスの削減を実現します。
不正打刻の防止	生体認証式やICカード式など、本人確認を伴う方式を採用し、代理打刻を抑制して公平な勤怠管理を実現します。
コンプライアンスの遵守	労働基準法や働き方改革関連法への対応を容易にし、企業としての信頼性を向上させます。

デメリット

ポイント	具体的な工夫
初期導入コスト	タイムレコーダー本体の購入費用や、ICカード、タイムカードなどの消耗品費用が発生します。高機能なモデルほど初期費用は高くなる傾向があります。
運用コスト	タイムカードやインクリボンなどの消耗品は定期的に補充する必要があり、継続的なコストがかかります。PC連携型の場合は、ソフトウェアの保守費用が発生することもあります。
集計の手間（タイムカード式の場合）	タイムカード式のタイムレコーダーで自動集計機能がない場合、月末の集計作業は手作業となり、ある程度の時間と労力がかかります。

タイムレコーダー導入に関するよくある質問（FAQ）

よくある質問と回答

タイムレコーダーの導入を検討する際、多くの企業が共通して抱く疑問があります。ここでは、特に質問が多い項目について、Q&A形式で詳しく解説します。

Q1：タイムレコーダーと勤怠管理システムの違いは何ですか？
- A1： タイムレコーダーは主に打刻と印字、簡易集計に特化した機器です。一方、勤怠管理システムは、打刻機能に加えて、労働時間の自動集計、給与計算ソフトとの連携、有給休暇の管理、シフト作成、申請・承認ワークフローなど、より高度で包括的な勤怠管理機能を提供します。導入規模や目的によって最適な選択肢が異なります。
Q2：不正打刻を防ぐにはどうすれば良いですか？
- A2： タイムカード式のタイムレコーダーでは、代理打刻などの不正打刻のリスクがあります。これを防ぐためには、従業員一人ひとりにタイムカードを管理させる、打刻時に目視で確認する、監視カメラを設置するなどの対策が考えられます。より確実な方法としては、ICカード式や生体認証式のタイムレコーダー、あるいはPC・スマートフォン連携型の勤怠管理システムを導入することで、個人を特定した打刻が可能となり、不正打刻のリスクを大幅に軽減できます。
Q3：タイムカードの保管期間はどのくらいですか？
- A3： 労働基準法第109条により、企業は労働者名簿、賃金台帳、そして「労働時間に関する記録（タイムカードを含む）」を5年間保管する義務があります（※当分の間は3年間で差し支えないとされていますが、法改正により延長されています）。これは、労働時間の適正な把握と、万が一の労働トラブルに備えるために非常に重要です。適切な保管方法を確立しましょう。